一般社団法人日本老年看護学会は、10年前に「急性期病棟において認知症高齢者を擁護する日本老年看護学会の立場表明2016」（以下、立場表明）を公表しました。多職種チームの設置や認知症対応力向上研修の受講、マニュアル整備等を要件とした認知症ケア加算が診療報酬に新設されたのは、「立場表明」の公表と同じ年でした。それは、当時、身体疾患の治療のために一般病床等に入院する認知症の患者に対して、十分な対応ができていない状況にあったことを示しています。

　あれから10年。2016年以降のもっとも大きな変化は、認知症の方ご本人が、自らの言葉で、自身の経験や世の中にどうあって欲しいかという希望を語り、社会に向けて発信するようになったことではないでしょうか。また、2024年1月には、「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行されました。このように認知症を取り巻く状況の変化を受け、日本老年看護学会では2016年に公表した「立場表明」を、共生社会の推進に向けて進む現在に対応したものに刷新するという課題に取り組みました。
　刷新の過程では、認知症の方ご本人へのインタビューも行いました。とくに印象深かった語りは、「私たちをひとりの人としてみてほしい」という言葉です。軽度認知症のこの方は、身体疾患治療のために入院したとき、行動範囲を棟内に制限されたことに対し、「一人で売店に行っても周りの人に尋ねながら戻ってこられる」と説明しても聞き入れられなかったという経験を語ってくれました。また、老人看護専門看護師・認知症看護認定看護師の方たちのグループインタビューでは、たびたび「私たちはまだまだだ」という言葉を聴きました。彼らの実践は、医療の高度化や業務の複雑化が進む中で、本当によくやっていると実感するものでした。現状に満足することなく、“まだ十分ではない”、“もっとよいものを”という評価に、看護の質向上をけん引していると感じました。

　これらのインタビューのほか、日本老年看護学会会員へのアンケート調査の結果や、刷新作業を担った日本老年看護学会プロジェクト委員会メンバーによる推敲作業を経て、2026年3月、5つの項目と6つの下位項目で構成した「認知症の人と医療機関の架け橋となる看護への提言」（以下、提言）の完成に至りました。

　「提言」の項目を中心に紹介した「簡易版」とチラシ、用語の定義や各項目の解説を加えた「詳細版」の3点を、日本老年看護学会ホームページにて公開しています^１）。ぜひ、解説文を含む詳細版をご覧ください。

　2026年６月に大分県別府市で開催された日本老年看護学会第31回学術集会のオンデマンド配信を、７月10日から10月末まで行っています。この配信では、“「急性期病院において認知症高齢者を擁護する日本老年看護学会の立場表明2016」から「認知症の人と医療機関の架け橋となる看護への提言」へ”をテーマに、①「提言」の紹介、②「提言」に対する認知症の人と家族からのコメント、③「提言」活用のヒントの３つの動画を公開しています。とくに、認知症の方ご本人とご家族からのコメントは大変聴きごたえのある内容になっています。視聴には学術集会の参加費が必要ですが、2026年9月30日（予定）までは後日参加登録が可能です。併せてそちらもご視聴ください。

　最後に、日本老年看護学会プロジェクト委員会メンバーで検討した「提言」を、どのように活用できるかという提案を以下に示します。これらの提案以外にも、各医療機関のニーズや機能、地域特性に見合う方法でぜひ本「提言」を活用してください。